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ホテルのキャンセル料はいつから発生?キャンセル料のしくみと急なキャンセル

ホテルを予約したのはいいけれども、急な用事や病気やケガ、天候などによって宿泊できなくなることというのは誰にでもあることかと思います。

そうした際に気になるのが予約のキャンセル料ではないでしょうか。今回はそんなホテルの予約とキャンセル料のしくみについて紹介していきたいと思います。

ホテルや宿泊プランによってキャンセルポリシーが違う

原則として、キャンセル料は宿泊施設が定めるキャンセルポリシー(キャンセル規定)に従って発生することになります。このポリシーはホテルによって違いますし、同じホテルでも宿泊プランによって異なります。

いつでもキャンセル可能なプランと、割安になっているけど予約のキャンセルが効かないプランというようなものがあったりするわけです。

ホテルのキャンセル料はいつから発生?

一般的には宿泊日の何日前からキャンセル料がかかるか?いくら食らうかかかるか?が変わってきます。

  • 7日以上前:無料
  • 4日以内:宿泊料金の20%
  • 2日前:宿泊料金の50%
  • 当日:宿泊料金の80%
  • 無連絡:100%

といったように、いつキャンセルするかでキャンセル料発生の有無は異なることが多いです。

シティホテルやリゾートホテル、旅館などは結構前からキャンセル料が発生するようになっていることが多い一方で、ビジネスホテルなどは前日までキャンセル料無料というところも少なくありません。

予約がなかなか取れない人気のホテルや旅館ではキャンセルポリシーが厳格で厳しいところもあります。

キャンセル料はどのようにして支払うのか?

いわゆる事前決済が必要な予約、先に前払い金などを支払っている場合はそちらから差し引かれて返金という形になるでしょう。クレジットカードなどで予約している場合は、キャンセル料相当額が差し引かれて返金されます。

電話予約などをしている場合は、請求書を発行してもらい銀行振り込みするという方法が一般的かと思います。

キャンセル料の支払い義務はあるの?

法的に言えば、宿泊予約は宿泊契約となります。この契約を締結する際に宿泊約款・キャンセル規定というものを提示して、それを了承の上で契約を締結しているわけです。

そのため、宿泊施設のキャンセルポリシーは有効であり、キャンセル時には所定のキャンセル料を支払う必要があります。

泊ってもいないのに……と思われるかもしれませんが、ホテル側からすれば、至極まっとうな請求となるわけです。

不可抗力的なキャンセルの場合はどうなの?

予約者の都合以外の理由でやむを得ずキャンセルしなければならない場合はどうなのでしょうか。

  • 仕事の都合でどうしても行けなくなった
  • 子供が発熱して行けなくなった
  • インフルエンザにかかってしまった
  • 台風や大雪の影響で飛行機や電車が動かずに行けなくなった

病気やケガをするなどによって行けなくなるという個人的なケースもあれば、台風や大雪などの自然災害で目的までの交通手段が無くなっていきたくてもいけない……なんてこともあると思います。

こうした状況によるキャンセルはキャンセル料はかかるのでしょうか?

答えはケースバイケースでホテル・旅館などの宿泊施設側の裁量による、としか言えません

宿泊施設側が約款(キャンセルポリシー)として○○の場合はキャンセル料を免責する(免除する)という規定を作っていれば、該当することでキャンセル料は発生しません。ただ、規定がない場合、やむを得ないケースでもキャンセル料は法的には支払い義務があります。

え、台風や大雪のように宿泊者の都合じゃない場合もダメなの?と思われるかもしれませんが、ホテルや旅館が宿泊サービスを提供できるのであれば支払い義務はあります。

ただし、多くのホテルは杓子定規な対応はしません

状況や事情を鑑みて、キャンセル料の支払いを免除するケースも多いです。不可抗力によるキャンセルについては、本来ならキャンセル料が発生するような場合でも支払いを免除してくれるケースもあります。

ただし、この対応は特別な対応であって、当然の権利ではありません。法的にはホテル側はキャンセル料の支払いを要求することができるということを忘れないでください。

キャンセルの連絡は早めしよう

自分都合であっても、キャンセルが決まった時はなるべく早く伝えるようにしましょう。早い方がキャンセル料が安くて済むケースもあります。

また、ホテルとの交渉次第ですが、キャンセル料の支払いについての相談が可能なケースも少なくありません。

キャンセル料を支払わなかったらどうなる?

前述の通り、法的には支払い義務が生じることになります。

クレジットカード払い、事前決済などをしている場合には先方からキャンセル料が自動的に請求・清算されることになるので払わないという選択肢はないですね。

一方で電話予約だけ、楽天トラベルやじゃらんネットなどのOTA(オンライン旅行代理店)を利用して予約だけをしているケースでは、ホテルや旅館などの宿泊施設側は顧客に対して請求をする形になります。

現地払いでの予約のキャンセル料を踏み倒したらどうなる?

当然好ましい話ではありません。

たとえ現地払いの予約であっても、宿泊予約をしているということは契約しているわけですから、支払いの義務があります。ただ、その一方でホテル側からすれば請求をするのは難しいという状況もあります。

連絡先はわかっていても住所などがわかっていないケースもありますし、わかっていたとしても請求するなら裁判(民事裁判・少額訴訟)が必要となります。そこまでの費用をホテル側がかけるのは難しいでしょう。

ホテルの宿泊はキャンセルポリシーを熟読しておこう

ホテルの予約は基本的に、保証金などを支払わなくても予約することができるのが一般的です。

一方でユーザーの都合によるキャンセルやキャンセル料の未払いなどがあると、ホテル側もその対策を取る必要がります。どうせ請求されないし……請求されても無視してればいい。なんてことを言う方もいらっしゃいますが、そうした方が増えていくと、予約時には必ずクレジットカードの登録が必要。事前の保証金の支払いが必要。

といったように、ホテル予約がどんどん面倒になっていきます。

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旅行が好きなFPです。そんな旅行をお得に楽しむための情報をまとめていきます。自分が知りたいことを調べたアウトプット! 備忘録的な要素もあるので、粗削りな部分もあるかと思いますが、皆さんのトラベルに役立てば何よりです。