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ふるさと納税で日本旅行ギフトカードを貰う。50%の還元率で超お得

皆さんはふるさと納税という制度をご利用になっていますか?ふるさと納税はお住まいの地域以外に自治体に寄附をすることで、寄付した金額の一定額が税額控除される仕組みです。

今回はそんなふるさと納税を利用して、旅やホテル宿泊などをお得にするための制度の利用方法について紹介します。ふるさと納税を上手に活用して、お得に旅行を楽しみましょう。

そんな中でも日本旅行ギフトカードは驚異の還元率50%で2018年で、一番お得な旅行系ふるさと納税です。

そもそもふるさと納税とはどんな制度なの?

ふるさと納税とは、今お住まいになっている自治体以外に、寄付をすることで、その寄附金の大部分を税額控除することができるシステムです。

たとえば、5万円の寄付をA市に対してしたとしましょう。あなたの財布からは5万円が無くなりますよね?ところがこの5万円の内、最低自己負担の2,000円を除いた48,000円分は所得税や住民税が安くなるという形で年明けに戻ってきます

つまり、実質的に手元からでていくお金は2,000円になるわけです(※寄付上限額は年収により変わります)。その上、寄付をした自治体から寄付額の30~50%程度のお礼の品が贈られます。

<支払い金額>
▲50,000円寄付

<戻ってくる経済的利得>
48,000円の税還付
25,000円相当のお礼の品(50%計算)

というわけで差し引き、23,000円ほど儲かることになります。仮にお礼の品が30%程度でも13,000円儲かります。

このように寄付をすることでかえって逆に儲かる制度になっているため、ふるさと納税は絶大な人気を誇っているわけです。2018年7月上旬に発表された総務省の資料からも、利用者の急増が見て取れます。

平成26年(2014年)より利用者が増え出し、そこからは急増です。平成29年(2018年)には寄付総額は3653億円となっています。

地方財政白書(H29)によると個人の住民税は年間で12兆3,954億円ということなので、ふるさと納税の利用規模は個人住民税の3%近い水準にまで達していることになります。

3%というと、少ないように思うかもしれませんが、個人がふるさと納税として寄付可能なのは住民税の約2割ということを考えると寄付できる税額の15%ほどがすでにふるさと納税ん回っているということになります。

でも、ふるさと納税って難しそう……

めっちゃ簡単です。もう一度言います。めっちゃ簡単です。

2014年までは確定申告が必要だとかで少し面倒したが、2015年よりワンストップ特例制度というものがスタートし、確定申告は不要になりました。

ほぼほぼネット通販でショッピングをするのと同じような感覚で寄付ができます。後は、届いた書類に、簡単な内容を書いて返送するだけで終わりです。あとは、自治体が勝手に手続きしてくれます。

いくらでも寄付していいの?

いいえ、ふるさと納税は「払った税金を払い戻す」という仕組みになっており、住民税所得割額のおおよそ2割が上限となっています。

計算はあなたの年収や扶養している家族構成などによっても変わります。以下のサイトが計算方法や目安を知るのに便利です。

それも見るのは面倒という方は、おおよそ以下を目安にするといいでしょう。

ふるさと納税をする人の給与収入 独身又は共働き 夫+専業主婦 共働き+子1名(高校生)
150万円 8,000円
200万円 15,000円
300万円 28,000円 19,000円 15,000円
325万円 31,000円 23,000円 18,000円
350万円 34,000円 26,000円 22,000円
375万円 38,000円 29,000円 25,000円
400万円 42,000円 33,000円 29,000円
425万円 45,000円 37,000円 33,000円
450万円 52,000円 41,000円 37,000円
475万円 56,000円 45,000円 40,000円
500万円 61,000円 49,000円 44,000円
525万円 65,000円 56,000円 49,000円
550万円 69,000円 60,000円 57,000円
575万円 73,000円 64,000円 61,000円
600万円 77,000円 69,000円 66,000円
625万円 81,000円 73,000円 70,000円
650万円 97,000円 77,000円 74,000円
675万円 102,000円 81,000円 78,000円
700万円 108,000円 86,000円 83,000円
725万円 113,000円 104,000円 88,000円
750万円 118,000円 109,000円 106,000円
775万円 124,000円 114,000円 111,000円
800万円 129,000円 120,000円 116,000円
825万円 135,000円 125,000円 122,000円
850万円 140,000円 131,000円 127,000円
875万円 145,000円 136,000円 132,000円
900万円 151,000円 141,000円 138,000円
925万円 157,000円 148,000円 144,000円
950万円 163,000円 154,000円 150,000円
975万円 170,000円 160,000円 157,000円
1000万円 176,000円 166,000円 163,000円
1100万円 213,000円 194,000円 191,000円
1200万円 242,000円 232,000円 229,000円
1300万円 271,000円 261,000円 258,000円
1400万円 355,000円 343,000円 339,000円
1500万円 389,000円 377,000円 373,000円
2000万円 564,000円 552,000円 548,000円
2500万円 849,000円 835,000円 830,000円

日本旅行ギフトカードがもらえるふるさと納税

Traveler’s Lifehackの記事ということでもありますので、旅行や宿泊、キャンプなどに使える、おすすめのふるさと納税を紹介していきたいと思います。

それは日本旅行ギフトカードがお礼の品となっている、ふるさと納税です。

日本旅行ギフトカードとは?

ご存知の方も多いと思いますが、日本旅行が発行しているギフト券です。

全国の日本旅行の支店でのお支払いに利用できます。インターネット予約の場合、直接の予約はできませんが、電話を通じて支払い完了することもできます。

有効期限はなんと無期限となっています。使い残しがあっても次回の旅行に持ち越すことができるので大変汎用性の高い旅行ギフトカードとなっています。

本筋としては寄付をした自治体に観光に行くというものなのでしょうが、日本旅行ギフトカードなのでどこに旅行しても咎められることはありません。

日本旅行ギフトカードがもらえる、ふるさと納税の寄付先

ふるさと納税ポータルサイトの「ふるなび」で扱っています。

>>ふるなび 日本旅行ギフトカードがもらえる自治体

今現在だと、岐阜県池田町や鹿児島県種子島町などが実施しています。還元率はいずれも50%となっています。2万円寄付すれば1万円ぶんの日本旅行ギフトカードがもらえる計算になりますね。これは太いです。

さらに、扱っている「ふるなび」では寄付額の1%相当のAmazonギフト券ももらえるキャンペーンをやっているので実質51%還元となります。

ふるさと納税における金券の返礼品や30%を超えるお礼は総務省が辞めるように市町村に通達を出しています。今のところはその通達を無視して市町村側が続けている状況です。

一方、私たち利用者がこうした自治体に返礼品(ギフトカード)目当てで寄付をしたとしても全く問題にはなりません。

ただし、総務省側からの圧力で、日本旅行ギフトカードを提供している自治体が、受付を辞める可能性は十分にあります。

そうなる前に、寄付(ふるさと納税)をしてお得な旅行券を貰ってしまいましょう。

>>ふるなび 日本旅行ギフトカードがもらえる自治体

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旅行が好きなFPです。そんな旅行をお得に楽しむための情報をまとめていきます。自分が知りたいことを調べたアウトプット、備忘録的な要素もあるので、粗削りな部分もあるかと思いますが、皆さんのトラベルに役立てば何よりです。